メタバース記事

メタバースは介護施設で使える?向く業務と向かない業務を整理

メタバースは介護施設で使える?向く業務と向かない業務を整理

介護施設の運営者や管理者の方の中には、「メタバース 介護」と検索し、自施設に取り入れる余地があるかを調べている方もいるのではないでしょうか。結論からお伝えすると、メタバースやVRは介護分野のすべての業務に向いているわけではありません。職員研修や採用・職場見学のように実用段階で効果が見込める領域がある一方、認知症ケアへの活用はまだ研究段階のものが多く、遠隔面会・見守りのように他の手段のほうが適している場合もあります。本記事では、介護施設の運営者・管理者、および介護事業者の企画・人事担当者の方に向けて、2026年10月時点で確認できる活用領域ごとの現在地と、高齢者がVRを利用する際に注意すべき点を整理しました。

そもそもメタバースとは?VRとの違いを整理する

結論から言うと、メタバースとVRは同じものではなく、介護分野では用途によって使い分けられています。メタバースとは、インターネット上に構築された3次元の仮想空間で、自分の分身となるアバターを介して他者とコミュニケーションを取れる場のことです。VR(バーチャルリアリティ)はその空間を体験するための技術の一種であり、この違いを押さえておくと、後述する活用領域ごとの説明が理解しやすくなります。

VRとの違い

VRはゴーグル型のヘッドセットを装着し、視界いっぱいに広がる映像で没入感を得る技術です。一方でメタバースは、VRヘッドセットがなくてもパソコンやスマートフォンのブラウザから参加できる空間を指すことが多く、必ずしもVR機器を必要としません。

介護分野の文脈では、この違いが重要になります。高齢の利用者向けのレクリエーションや認知症ケアでは、没入感の高いVRヘッドセットが使われる場面が中心です。一方、職員研修や採用面接、施設見学、職員同士の交流といった運営者・職員向けの用途では、ヘッドセットを使わずブラウザだけで参加できるメタバース空間が使われる傾向にあります。どちらの技術を指しているのかを区別しないまま「メタバースは介護に使えるか」を論じると、話が噛み合いにくくなるため、本記事では用途ごとにVRかメタバースかを明記して解説します。

介護分野での活用は5つの領域に分けて考える

メタバース・VRの介護分野での活用は、大きく5つの領域に整理できます。結論を先に言うと、職員研修と採用・職場見学は実用段階にある一方、認知症ケアは研究段階、遠隔面会・見守りは他の手段で代替されることが多いというのが現在地です。

①高齢者向けのVR旅行・レクリエーション

介護施設向けのVR旅行サービスは複数の事業者が提供しており、実用段階の取り組みとして継続しています。

東京トラベルパートナーズが提供する介護施設向け旅行サービス「旅介(たびすけ)」は、実際の旅行が難しい入居者に向けて、VRと車いすを組み合わせたスキューバダイビング体験など、施設に居ながら旅行気分を味わえる企画を展開してきました。同社はその後も自治体や通信事業者と組んだリモート観光ツアーの実証実験を行うなど、VRに限らずオンライン配信も含めた体験提供を広げています。

この領域でVRが向いている理由は、身体的な制約で遠方への外出が難しい利用者でも、座ったまま景色や映像を楽しめる点にあります。一方で、VR酔いや長時間の装着負担が課題になりやすいため、1回あたりの体験時間を短く区切る、休憩を挟む、体調に合わせて映像視聴とVR体験を選べるようにするといった配慮が実施施設では取られています。

なお、VRヘッドセットを使わず大型スクリーンに映像を投影する形で「旅行体験」を提供する施設もあり、こちらは身体的な負担が少ない代替手段として選ばれることがあります。VR機器の導入が難しい場合は、こうした映像投影型から始めるのも選択肢のひとつです。

②認知症ケア・回想法

VRを使った回想法や認知機能への働きかけは研究が進んでいる段階であり、「VRで認知症が改善する」と言い切れる段階にはまだありません。

回想法とは、昔の写真や音楽、道具などを通じて過去の記憶を振り返り、気持ちを安定させることを目的としたケア手法です。この回想法にVR映像を取り入れる研究が大学などで行われており、例えば京都産業大学の研究グループは、VRを活用した回想法の効果検証を学会で報告しています。昭和期の街並みなどを再現した映像を高齢者に視聴してもらう実証では、重篤な副反応を起こすことなく不安感の軽減につながる可能性が示されたとする報告もありますが、これらはいずれも限られた人数を対象にした研究段階の知見です。

また、嗅覚刺激を組み合わせたVRプログラムによって認知機能テストのスコアに変化が見られたとする研究報告もありますが、こちらも効果を広く保証するものではなく、今後の追試が必要な段階にあります。

介護施設の運営者としては、「VRが認知症ケアに効くかどうか」を導入の判断基準にするのではなく、「研究段階の取り組みであることを理解した上で、レクリエーションの選択肢の一つとして試すかどうか」という位置づけで検討するのが実態に即しています。効果を謳って利用者や家族に案内することは避け、あくまで一つの刺激・気分転換の手段として説明するべき領域です。

③介護職員研修

介護職員向けの研修領域は、メタバース・VR活用の中でもっとも実用化が進んでいる分野です。

認知症の方が見えている世界や感じている不安を一人称視点で疑似体験できるVRプログラムは複数の企業から提供されており、国内で延べ十万人規模の体験実績を持つサービスもあります。こうしたプログラムは、新人研修や家族向けの説明会で使われることが多く、職員が「認知症のある方の立場に立つ難しさ」に気づくきっかけとして活用されています。

2024年には、製薬会社とVR開発企業が共同で、専門医監修による「認知症ケア支援VR」の販売を開始しました。認知症のある方の行動の背景にある気持ちを理解し、具体的な声かけの仕方を学ぶことを目的としたプログラムで、家族だけでなく介護職員の研修用途でも使われています。こちらは研究段階ではなく、すでに商品化されて販売されている実用段階のサービスです。

このほか、大学と企業の共同研究では、移乗介助(利用者をベッドから車いすへ移す介助など)の動作を仮想空間上で練習できる仕組みの開発も進められています。実際の利用者を相手に練習すると転倒や腰痛のリスクがありますが、仮想空間上であれば事故のリスクなく繰り返し練習できる点が利点です。ただし、こちらはまだ大学発の研究・開発段階にあるものが中心で、全国の施設で広く使われる商用サービスとしてはこれからの領域です。

職員研修領域でVR・メタバースが機能しやすいのは、「実地研修ではリスクが伴う場面」「言葉で説明しても体感が伴いにくい場面」を補えるためです。離職率の高さが課題となっている介護業界において、研修の質を高め、新人が早期に自信を持てるようにする手段として検討する価値があります。

④採用・職場見学への活用

介護業界は人手不足が深刻であり、採用活動や職員同士の交流にメタバースを活用する動きは実需を伴って広がっています。

福島県須賀川市の介護事業所は、運営する介護福祉分野の情報サイトにメタバース上で交流できる講習・研修機能を新設し、月6回程度、介護施設の管理者や職員向けの講習会・交流会を開いています。開設から短期間で県内外から100人以上が登録したと報じられており、狙いは介護業界内の人的交流を広げることで離職を防ぎ、若い人材の参入を増やすことにあるとされています。これは2025年に報じられた比較的新しい取り組みで、研修と採用・定着支援を兼ねた事例といえます。

このほか、遠方に住む求職者が現地に足を運ばなくても、ブラウザから施設内をアバターで歩いて見て回れる「バーチャル職場見学」も、施設見学の代替・補完手段として注目されています。求人票や写真だけでは伝わりにくい施設の雰囲気や動線を事前に伝えられるため、面接前のミスマッチを減らす効果が期待できます。実際の見学や体験入職を完全に置き換えるものではありませんが、遠方の求職者への一次接触や、複数拠点を展開する法人の採用窓口を一本化する用途では導入のメリットが大きい領域です。

⑤遠隔面会・見守り

家族との遠隔面会や入居者の見守りについては、メタバース・VRよりも既存のビデオ通話や見守りカメラのほうが実務では多く選ばれています。

介護施設では、入居者の様子を家族がスマートフォンで確認できる見守りカメラの導入が進んでいますが、これはメタバースではなく通常の映像配信の技術です。アバターを介した仮想空間での面会は、操作の習熟が必要になる、高齢の入居者本人がヘッドセットやアプリの操作に不慣れであるといった理由から、現時点では家族面会の主流にはなっていません。

面会・見守りの目的は「顔を見て安心したい」「様子を確認したい」という単純な要望であることが多く、この目的に対してはビデオ通話で十分なケースがほとんどです。メタバースが力を発揮しやすいのは、むしろ地域住民やボランティアとの緩やかなコミュニティづくりなど、面会そのものより広い「関係づくり」の文脈であり、面会・見守りの代替としてメタバースを導入する優先順位は、他の4領域と比べて低いと考えられます。

高齢者がVRを利用する際に注意すべき身体的なリスク

高齢者にVRを体験してもらう場合は、効果の有無以前に、身体への負担を考慮した運用が欠かせません。

まず挙げられるのがVR酔いです。視界の情報と体の感覚にずれが生じることで、乗り物酔いに似た症状が出ることがあります。高齢者は若年層に比べて平衡感覚の個人差が大きいため、短時間からの体験、こまめな休憩、体調不良時の中断ルールをあらかじめ決めておく必要があります。

次に転倒リスクです。VRヘッドセットを装着すると現実の視界が遮られるため、立った状態での体験は転倒の危険を伴います。多くの施設では、椅子や車いすに座った状態での体験に限定し、職員が必ず付き添う運用にしています。

装着の負担も見過ごせません。ヘッドセットには重量があり、長時間の装着は首や肩への負担になります。また、眼鏡をかけている方や、認知機能の低下により装着そのものに抵抗を感じる方もいるため、無理に装着させない判断も必要です。

視力・聴力への配慮も必要です。白内障などで視力が低下している方には映像が見えにくい、あるいは不快に感じる場合があります。聴力が低下している方には音声だけに頼らない説明や、必要に応じて音量調整・字幕表示などの工夫が求められます。

これらの注意点は、効果を強調する情報の陰に隠れがちですが、介護施設でVR導入を検討する際には、体験させる前のチェックリストとして職員間で共有しておくことをおすすめします。

介護施設・介護事業者がメタバース導入を判断する基準

メタバース導入を判断する際は、「誰向けの、何を目的とした活用か」を先に定めることが出発点になります。利用者向けのレクリエーションと、職員向けの研修・採用では、必要な機材も運用体制も異なるためです。

誰向けの活用かで検討内容が変わる

利用者向け(レクリエーション・回想法的な取り組み)であれば、前述の身体的リスクへの配慮と、効果を断定しない説明の仕方が前提になります。職員向け(研修・採用・職場見学)であれば、ヘッドセットを使わないブラウザ完結型のメタバース空間でも目的を十分果たせることが多く、導入のハードルは利用者向けより低くなる傾向があります。

コスト面で継続可能かどうか

VR機器や空間構築には初期費用がかかり、サービスによっては月額費用も発生します。レクリエーション用途であれば、まず1台のヘッドセットと数本のコンテンツから小さく始め、職員や利用者の反応を見てから広げる進め方が現実的です。職員研修・採用向けのメタバース空間は、同時接続人数や機能に応じて月額料金が設定されていることが多いため、自施設の職員数や利用頻度に見合ったプランかどうかを確認します。

効果の説明が誇張になっていないか

導入前に見るべきもう一つの基準は、サービス提供事業者側の説明が、研究段階の内容を実用化済みであるかのように書いていないかどうかです。「認知症が改善する」といった断定的な表現を使っている場合は、根拠となる研究の対象人数や条件を確認し、自施設での利用目的に見合っているかを見極める必要があります。

自社に導入する際の進め方

導入を決めた後は、目的の明確化、仕様の設計、空間の構築、運用テストという順に進めるのが一般的な流れです。

まず、「職員研修で使うのか」「採用面での見学に使うのか」「利用者向けレクリエーションとして使うのか」という目的を一つに絞り込みます。複数の目的を同時に満たそうとすると、空間設計も費用も膨らみやすいためです。目的が定まったら、必要な機能(同時接続人数、アバターの種類、資料共有の可否など)を要件として整理し、空間の設計・構築に進みます。構築後は、実際に職員数名で試用し、操作のつまずきや通信環境の問題がないかを確認したうえで、本格運用に移行します。

法人向けのメタバース基盤を利用する場合、建築的な視点を取り入れた空間設計や、アプリのインストールを必要とせずブラウザから参加できる仕組みを備えたサービスもあります。こうした特徴は、ITツールの操作に不慣れな職員が多い介護事業者にとって、導入後の定着のしやすさに関わる部分です。

まとめ:「メタバースは介護に使えるか」ではなく「どこに使えるか」で考える

メタバース・VRは介護分野全体に一様に効くものではありません。職員研修と採用・職場見学は人手不足という実需に支えられて実用段階にある一方、認知症ケアへの活用は研究段階、遠隔面会・見守りは既存の手段で十分なケースが多いというのが、2026年10月時点での現在地です。

自施設での導入を検討する際は、「誰のための、何を目的とした活用か」を先に定め、高齢者向けであれば身体的リスクへの配慮と効果を断定しない説明を徹底し、職員向けであれば人手不足対策としての投資対効果を見極めることが判断の軸になります。

なお、本記事は介護施設・介護事業者向けの活用に絞って解説しました。医療機関におけるメタバース活用については「メタバース×医療の活用事例8選|導入前に知っておきたい境界線」で詳しく解説していますので、あわせてご参照ください。

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