メタバースは学校をどう変える？期待される理由と導入事例を解説

メタバースの学校と聞いて、SF的な話だと感じる人はまだ多いかもしれません。しかし実際には、在籍生徒数3万人を超える通信制高校がVRデバイスを使った授業を導入し、教育委員会と連携した不登校支援の実証事業も進んでいます。本記事では、メタバースがなぜ学校教育の場で注目されているのか、その理由と国内外の最新事例、導入前に確認しておきたい注意点を整理して解説します。

メタバースの学校とは何か

まずは言葉の整理から始めます。結論から言うと、メタバースの学校とは「仮想空間に教室を再現し、アバターで授業や交流を行う仕組み」であり、VRゴーグルが必須というわけではありません。

「メタバースの学校」とは、インターネット上に構築された3D仮想空間の中に教室や校舎を再現し、その中でアバターを使って授業や交流を行う仕組みを指します。VRゴーグルを装着して没入感のある体験をするタイプもあれば、パソコンやタブレットのブラウザからアバターを操作して参加するタイプもあり、必ずしも本格的なVR機器が必須というわけではありません。

メタバースという言葉自体は、Facebook社（現Meta社）が2021年に社名変更したことをきっかけに広く知られるようになりましたが、教育分野での活用はそれ以前から一部の学校や企業によって試みられてきました。現在は通信制高校の授業や、不登校の児童生徒への学習機会の提供、大学の講義など、活用の場が徐々に広がっています。VR技術そのものが教育にもたらす効果については、「VRの教育活用に関する記事」で技術面から詳しく解説しています。

メタバースが学校教育で期待される3つの理由

メタバースが学校教育の新しい選択肢として注目されている背景には、大きく3つの理由があります。体験を通じた学び、学習機会の確保、そして安全性です。ここではそれぞれを、期待できる点と留意点の両面から見ていきます。

体験を通じて楽しみながら学べる

教科書やスライドを読むだけの授業に比べ、メタバース上では「体験しながら学ぶ」ことができます。例えば歴史の授業であれば、当時の街並みを再現した空間の中を歩き回りながら学習したり、理科の実験であれば、現実では危険が伴う実験を安全にシミュレーションしたりすることが可能です。生徒が能動的に空間の中を動き、選択しながら学ぶスタイルは、いわゆるアクティブラーニングとの相性がよいとされています。ただし、体験型のコンテンツを作り込むほど制作コストもかかるため、どこまでの再現度を目指すかは学校側の目的次第です。

学びの機会が広がる

不登校や病気療養など、何らかの理由で教室に通えない児童生徒への学習機会の確保は、日本の学校教育が抱える大きな課題です。文部科学省の調査によると、2024年度に30日以上欠席した小中学生の不登校児童生徒数は35万3,970人で、12年連続で過去最多を更新しています。教室に物理的に足を運ばなくても、アバターを介して授業に参加したり、他の生徒とやり取りしたりできるメタバースは、こうした生徒の学びの選択肢を広げる手段の一つとして期待されています。実際に文部科学省の実証事業として、メタバースを使った不登校支援の取り組みも継続的に行われています。

安全性が高い

メタバース上での授業は、登下校中の交通事故や、対面でのいじめ・対人トラブルといったリスクを物理的に避けられる点も特徴です。課外活動や社会科見学のような校外での学びも、危険を伴う場所へ実際に行くことなく疑似体験できます。一方で、VR機器を長時間使うことによる映像酔いや視力への影響、SNS的な空間で起こり得るトラブルなど、現実の学校とは異なる種類の配慮も必要になります。安全性は「リスクがゼロになる」という意味ではなく、「特定の種類のリスクを減らせる」という理解が実態に近いでしょう。

従来のオンライン授業とメタバース型授業の違い

コロナ禍以降、ZoomやGoogle Meetなどを使ったオンライン授業はすでに多くの学校で定着しています。では、メタバース型の授業は何が違うのでしょうか。

端的に言えば、違いは「画面を見る」か「空間に入る」かです。Web会議型は参加者がカメラ映像として画面に並ぶのに対し、メタバース型はアバターとして同じ空間の中を移動し、近くの人と話したり、物に触れたりできます。この差が、臨場感・対人関係への負担・向いている場面の違いを生みます。具体的に並べると次のようになります。

比較項目	従来のオンライン授業（Web会議型）	メタバース型授業
参加者の見え方	カメラ映像またはアイコン表示が中心	アバターとして仮想空間内を自由に移動
臨場感・体験性	画面越しの視聴が中心	空間を歩く・触れるなど体験を伴いやすい
必要な機材	パソコン・タブレット・Webカメラ	PC/タブレットに加え、VRゴーグルを使う場合も
対人関係への負担	顔出しが前提になりやすい	アバターのため対面が苦手な生徒も参加しやすい
向いている場面	講義形式の授業、連絡・面談	体験型学習、交流イベント、疑似見学
導入のハードル	比較的低い（既存ツールで対応可）	空間設計や機材選定など準備の負担がやや大きい

どちらが優れているというより、目的によって向き不向きがあります。板書中心の講義であればWeb会議型で十分なケースも多く、体験や交流を重視したい場面ではメタバース型が力を発揮しやすい、という使い分けが実態に近いでしょう。

メタバースを学校教育に取り入れている実例

実際にメタバースを学校教育に取り入れている事例を見ていくと、導入の目的やスタイルにはいくつかのパターンがあることがわかります。ここでは、継続的に運用されている例、海外大学の例、期間限定の体験授業の例を順に取り上げます。

角川ドワンゴ学園（N高等学校・S高等学校）

通信制のN高等学校と単位制のS高等学校を運営する学校法人角川ドワンゴ学園は、2024年8月末時点で在籍生徒数が3万人を突破しました。両校が新設した「普通科」では、VRデバイスを使ったバーチャル学習を授業の一部に取り入れており、2025年4月入学者向けにはVR機器を従来のMeta Quest 2からMeta Quest 3（3Sを含む）へと更新しています。履修できるバーチャル授業のコンテンツ数は6,000本を超えるとされ、理科実験や歴史遺産の見学、英会話レッスンなど幅広いテーマが用意されています。

また同学園は株式会社バーチャルキャストと共同で、文部科学省から「中等教育段階における通信制学校へのメタバース活用を見据えた技術的な課題と論点の実証調査」を受託し、2023年11月から2024年3月にかけてUX面・ネットワーク面・データ取り扱い面などの課題を検証しました。入学式をメタバース空間で行う「メタバースDX入学式」も継続的な恒例行事となっており、2023年度は8,000名以上の新入生が参加しています。

スタンフォード大学「Virtual People」

海外の事例では、米スタンフォード大学のコミュニケーション学部で開講されている「Virtual People」が知られています。同大学のジェレミー・ベイレンソン教授が2003年から担当してきた講座で、2021年秋学期からはほぼ全編をVR空間内で実施する形式に切り替わりました。学生はVRヘッドセットとコントローラーを使い、瞑想セッションやデジタルアート鑑賞、宇宙空間の再現など、現実の教室では難しい体験を伴う授業に参加しています。同大学の研究チーム（Virtual Human Interaction Lab）は2024年にも仮想空間の教室設計に関する研究成果を発表しており、大学レベルの研究・教育の両面でメタバース活用の検証が続いていることがうかがえます。国内大学の類似事例については「東京大学メタバース工学部を紹介した記事」をあわせてご覧ください。

浦和学院高等学校の「メタバース留学」（2022年実施）

埼玉県の浦和学院高等学校では2022年8月、国際類型グローバルコースの生徒を対象に、VR空間でオーストラリア留学のシチュエーション（ファストフード店での注文など）を疑似体験する「メタバース留学」の体験授業が実施されました。留学前の実践的な会話練習として一定の効果が報告された事例ですが、これは特定クラスを対象にした期間限定の体験授業であり、全校的・継続的なカリキュラムとして定着しているわけではない点には注意が必要です。また、この事業を提供していた企業のプラットフォームも2025年に大きく更新されており、教育系メタバースサービスは数年単位で提供形態が変わりやすい分野であることがわかります。

メタバース上に学校をつくれる企業・サービス

自校でメタバースの学校を一から作りたい場合は、専門企業に相談するのが現実的です。ここでは教育分野でのメタバース構築に関わる3社を紹介します。実証事業で実績を持つ企業から、空間デザインに強みを持つ企業まで、得意分野が分かれます。

富士ソフト「FAMcampus」

富士ソフトが2022年から提供する教育メタバース「FAMcampus（ファムキャンパス）」は、集合授業用の教室や個別指導向けの空間を備えたプラットフォームです。同社は2025年10月、文部科学省の実証事業に4年連続で採択されたことを発表しており、東京都小金井市・三鷹市・武蔵野市の小中学校に通う不登校児童生徒（希望者）を対象に、教育データや非言語コミュニケーションの分析を活用した支援モデルの構築を、2026年3月まで実証する予定です。不登校支援という文脈でのメタバース活用について、より詳しい実態や他の取り組みは「メタバースと不登校支援に関する記事」で解説しています。

リアルバーチャル株式会社（旧・株式会社テンアップ）「VRschool」

顔の見えるアバターでのコミュニケーションを特徴とするメタバース「VRschool」は、もともと株式会社テンアップが開発したサービスです。同社は2023年に「リアルバーチャル株式会社」へ商号を変更しており、現在の公式サイトでは学校・教育向けに限らず、企業のマーケティングやイベント活用を含む「ビジネス系メタバース」の提供が主な訴求として前面に出ています。VRschool自体は稼働を確認できるものの、検討する際は最新のサービス内容や対象を提供元に直接確認することをおすすめします。なお、社会人がVRやメタバースを学べるスクールについては「VRを学べる学校を紹介した記事」で扱っています。

株式会社Urth「メタテル」

株式会社Urthが提供するメタバース構築サービス「メタテル」は、建築デザイナーが空間設計を手がけることを特徴としており、現実の校舎に近いレイアウトの仮想空間を再現できます。実際の校舎とメタバース校舎を併用しておけば、台風や災害などで通学が難しい日でも、メタバース側の授業へ切り替えやすくなるという活用の仕方も考えられます。ブラウザから参加できるため、VRゴーグルがない環境でも導入を検討しやすい点も特徴です。

学校がメタバースを導入する前に確認しておきたいポイント

メタバースを学校教育に取り入れる際は、良い面だけでなく、事前に整理しておくべき論点もあります。ここでは目的・費用・健康面の3点に絞って、検討前に決めておきたいことを挙げます。

目的を「体験」か「機会確保」かで明確にする

アクティブラーニングとしての体験価値を狙うのか、不登校対応など学びの機会確保を狙うのかによって、必要な空間の作り込みやコンテンツの優先順位は変わります。目的があいまいなまま高機能な空間を作ると、費用ばかりかさんで活用が定着しないケースにつながりがちです。

費用は「空間制作」「機材」「運用保守」に分かれる

メタバースの学校導入にかかる費用は、大きく分けて（1）仮想空間や教材コンテンツの制作費、（2）VRゴーグルなど機材の購入・貸与費、（3）継続的な運用・保守費用の3つで構成されます。既製のプラットフォームを使うか、独自に空間を作り込むかによっても費用感は大きく変わるため、複数の企業から見積もりを取り、自校の目的に対して過不足のない範囲を見極めることが重要です。

子どもがVR機器を使う際の健康面への配慮

多くのVRゴーグルのメーカーは、映像酔いや目への負担を考慮し、対象年齢の目安を示しています。学校で導入する場合は、連続使用時間を区切る、体調不良を訴えた生徒はすぐに中断させる、保護者へ事前に説明するなど、健康面への配慮を運用ルールとして明文化しておくことが望まれます。VRを使わずブラウザやタブレットで参加できる形式を選べば、こうした負担を抑えることも可能です。

よくある質問

最後に、学校でのメタバース活用について、教育関係者や保護者からよく寄せられる質問をまとめます。

メタバースの学校は、通っている学校の代わりになりますか？

現状では、通信制高校の授業の一部やクラブ活動、不登校児童生徒への学習機会確保など「既存の学校教育を補完する手段」として使われるケースが中心です。全日制高校がメタバースだけで卒業要件を満たす、といった形はまだ一般的ではありません。

授業を受けるのにVRゴーグルは必須ですか？

必須ではありません。VRゴーグルを使うとより没入感のある体験ができますが、パソコンやタブレットのブラウザからアバターで参加できるサービスも多くあります。機材の予算や生徒の年齢に応じて選ぶのが現実的です。

先生と生徒はどうやってコミュニケーションを取るのですか？

サービスによって異なりますが、多くはアバター同士が近づくとマイクがオンになり会話できる仕組みや、チャット機能、音声通話機能を備えています。顔出しのビデオ通話に抵抗がある生徒でも、アバターを介すことで発言しやすくなったという報告も見られます。

学校での導入にはどのくらい時間がかかりますか？

既製のプラットフォームを使う場合は、企画から数週間〜数か月程度で試験的な運用を始められることもあります。一方、校舎を再現するような独自の空間制作を伴う場合は、設計・制作期間としてより長い準備期間を見込んでおく必要があります。

不登校の生徒への支援にも使えますか？

文部科学省の実証事業などを通じて、不登校児童生徒への学習機会確保の手段としてメタバースを活用する取り組みが継続的に行われています。詳しい実態や注意点は「こちらの記事」で解説していますので、あわせてご覧ください。

まとめ

メタバースは、体験を通じた学び、学習機会の確保、安全性の3つの観点から、新しい学校の形として期待されています。角川ドワンゴ学園や富士ソフトの事例のように、実証と改善を重ねながら活用が広がっている一方、浦和学院高等学校の事例のように単発の試みにとどまるケースや、提供企業の事業内容が数年で変わるケースもあり、情報は常に最新のものを確認する姿勢が欠かせません。自校での導入を検討する際は、目的の明確化と費用感、健康面への配慮を事前に整理したうえで、専門企業に相談することをおすすめします。

株式会社Urthのメタバースについては資料をご用意しています。詳しく知りたい方は「メタバースの資料請求ページ」からお問い合わせください。