バーチャルショッピングは、顧客に新しい購入体験を提供できるだけでなく、ブランディングやPRとしても役立ちます。今後の戦略としてバーチャルショッピングを導入してみたいと思っている方は多いのではないでしょうか？
そこで今回は、バーチャルショッピングのメリットや事例、導入できるサービスについて詳しく解説していきます。本記事を最後まで読めば、バーチャルショッピングが自社の商品と相性が良いのか、どのサービスを利用すれば良いかが分かります。ぜひ最後までご覧ください。
バーチャルショッピング・VRコマースとは？
バーチャルショッピングとは、バーチャル空間にある店舗で買い物をすることです。バーチャルショッピングのほかに、VRコマースと呼ばれることもあります。オンライン上で、現実と同じような購入体験を味わえるのが特徴です。
そもそもVRとは「Virtual Reality（バーチャル リアリティー）」の略で、仮想現実を意味します。頭に被るデバイス「HMD（ヘッドマウントディスプレイ）」やVRゴーグルを使用して、360度映像に囲まれることで、その仮想空間にいるような体験ができる技術です。
また、HMDやVRゴーグルだけでなく、スマートフォンやPCからでも気軽に体験できるサービスも出てきています。教育や医療などの公共機関からゲームやライブなどのエンタメまで幅広い分野でVR技術が採用されています。
バーチャルショッピングを導入したお店5選
各業界でバーチャルショッピングを導入した事例をみていきましょう。それぞれの業界の事例を把握することで、どのようにバーチャルショッピングを導入していけばいいか、イメージがつきやすくなります。今回は5つピックアップしました。
- 小売業の導入事例：三越伊勢丹
- アパレル業の導入事例：BEAMS
- 美容業の導入事例：ジャパンヘナ
- 家具販売業の導入事例：ニトリ
- エンタメ・イベントの導入事例：バーチャルマーケット
小売業の導入事例：三越伊勢丹
バーチャルショッピングを導入した事例としてまず挙げられるのが、大手百貨店の三越伊勢丹です。バーチャルショッピングできるサービスの中でも、店舗数が多く、アパレルや雑貨、食品など伊勢丹で取り扱っている商品をバーチャル空間で購入できます。
専用アプリをダウンロードすればすぐ体験できるので、バーチャルショッピングがどんなものか気になる人は最初の入口としてちょうどいいサービスといえるでしょう。
アパレル業の導入事例：BEAMS
衣料品や雑貨を取り扱うセレクトショップBEAMSは、世界最大のVRイベント「バーチャルマーケット」にバーチャルショップを出店しました。
BEAMSではバーチャル上で洋服を購入できるだけでなく、その洋服をアバターに着せることも可能です。自分が気に入って着ている洋服をアバターに着させられる体験は、バーチャルショッピングならではといえるでしょう。
美容業の導入事例：ジャパンヘナ
ハーブの一種である「ヘナ」を原料にした髪染めなどを販売するジャパンヘナは、株式会社Urthのバーチャルショップ「V-air」を導入しました。
ただ商品を陳列するだけでなく、ヘナの歴史やブランドの成り立ちを知れる内装になっています。来店するだけでジャパンヘナの魅力を伝えられるので、お店のブランディングとしても有効です。
また、ヘナの染料を利用している美容師に対して、バーチャルショップ上で施術の講習を実施するなど、販売以外でも空間を活用した試みも行われています。
家具販売業の導入事例：ニトリ
家具の販売で有名なニトリは店舗とモデルルームをバーチャル上に再現しました。実写のバーチャル空間なので、家具の大きさや家具をどのように配置すればいいかが、イメージがつきやすいのが特徴です。家具の大きさやデザインをさまざまな角度から確認できます。
ECで家具を購入すると思ったより大きかったり、イメージしていたのと違ったりなどの苦い経験をすることもなくなるでしょう。
エンタメ・イベントの導入事例：バーチャルマーケット
バーチャルマーケットは、各企業やアーティストが展示ブースで商品やサービスなどを提供する世界最大のVRイベントです。上記で紹介したBEAMSやローソン、みずほ銀行などさまざまな企業がバーチャルマーケットに参加しています。
期間限定で夏と冬のみにしか開催していないのにもかかわらず、すでに100万人以上のユーザーがこのイベントに参加しています。
バーチャルショッピングを導入するメリット5つ
バーチャルショッピングの具体的なイメージがついたところで、導入するメリットもみていきましょう。導入するメリットは以下の5つです。
- 店舗にかかる家賃や人件費を抑えられる
- ブランドの世界観を最大限に表現できる
- 営業時間や店舗面積に制限がない
- ECよりも商品の特徴をわかりやすく伝えられる
- お客さんがスタッフに気軽に話しかけられる
店舗にかかる家賃や人件費を抑えられる
バーチャルショップであれば、家賃や水道光熱費などの費用は発生しません。店舗スタッフも清掃や在庫管理、レジ業務など接客以外の業務が削減可能です。バーチャル空間を利用するための、プラットフォーム利用料はコストになりますが、現実で発生する維持費と比べると低コストで店舗運営ができます。
ブランドの世界観を最大限に表現できる
バーチャルショップであれば、天井の高さやオブジェクトの配置、壁や床の色など店舗の内装を自由に変えられるのもメリットの1つです。
リアル店舗の場合、テナントビルのルールが厳しいと店舗の内装を自由に変えられません。ブランドの世界観を全面に押し出すのであれば、バーチャルショッピングを導入するのがおすすめです。
営業時間や店舗面積に制限がない
バーチャルショッピングはインターネットがつながっていれば、いつでも営業できるのが魅力です。営業時間を設けないことで、ユーザーがどの時間でも入店できれば、営業時間による機会損失を防げます。
店舗面積にも物理的な制限がないので、すべての商品を見やすい位置に広々と陳列できます。さらに、イチオシ商品や新商品の広告を壁一面に貼れたり、1つの商品だけを取り扱った店舗を別で用意したりするなどのマーケティングも可能です。空間を最大限使用することで、ECやリアル店舗にはない買いやすさを実現できます。
ECよりも商品の特徴をわかりやすく伝えられる
バーチャルショッピングの場合、テキストや画像、動画以外に、商品を360度どこからでも確認できる3Dデータも共有できます。
3Dデータであれば、現実と同じように、自分の見たい角度から商品を確認できます。商品の細かいところまで、確認できるので顧客も納得した上で購入でき、実際に商品が届いた時に思っていたのと違うというようなことが起こりにくいのもメリットといえるでしょう。
お客さんがスタッフに気軽に話しかけられる
リアル店舗だと、スタッフに声を掛けるのをためらってしまう方も少なくありません。しかし、バーチャルショッピングであれば、アバターを介してのコミュニケーションなので、気軽に声を掛けられます。
アバターが会話のクッションになり、対面で人と話すのが苦手でもゲーム感覚で楽しく会話できます。さらに、アバターは見た目を自由に変えられるので、自分を表現するツールとしても役立つでしょう。
バーチャルショッピングの問題点・デメリット
バーチャルショッピングの問題点やデメリットを事前に把握しておくことで、導入した際に生じるトラブルを未然に防げます。以下の2つはおさえておきましょう。
- ECよりも導入コストがかかる
- 味や触感はユーザーに伝えられない
ECよりも導入コストがかかる
ECの場合、画像とテキストさえあればサービスをリリースできます。一方でバーチャルショッピングは画像・テキスト以外に店内を撮影したり、下記の画像のような3DCGでできたVR空間を作成しないとリリースできません。また、バーチャルショップを自社だけで作成するのは難しいので、バーチャルショップを作成できる企業に依頼するのがいいでしょう。
味や触感はユーザーに伝えられない
リアル店舗だと、試食をしたり、椅子を買う前に座り心地を確認できますが、バーチャルショッピングだと味や触感を確かめることはできません。
ただ、味や匂い、触感を再現する研究は各国の研究機関や東京大学でも行われ、物理的に触り心地を再現するデバイスや、電気を利用して脳に錯覚させる研究・開発が進められています。
バーチャルショッピングを導入できるサービスと導入費用
実際にバーチャルショッピングを導入しようと思ったら、どこのサービスを利用すればいいか迷ってしまいます。バーチャルショッピングを始めるのに適しているサービスを4つピックアップしたので、目的や用途に合わせてご検討してみてください。
メタパ
メタパは、アプリをダウンロードすることで、バーチャルショッピングができます。現実の映像に3D化した商品を表示できるAR機能が導入され、商品の大きさや実際に身につけた時のイメージがすぐできるのが特徴です。1つのバーチャル空間に複数の店舗があり、楽天市場のVRバージョンといえるでしょう。
| 費用 | 1店舗300万円（店舗や商品のCG制作代含む） |
STYLY
STYLYは自分でバーチャル空間を作成できるサービスです。専門的な知識がなくてもバーチャル空間を作成できます。基本無料で利用できますが、オフライン対応機能や個別サポートをしてもらうには有料版に登録する必要があります。
| 費用（有料版） | 月50,000円〜 |
V-air
V-air は、バーチャルショップを建築士が一から設計してくれます。ショッピングしやすい導線を確保した空間設計や、人が自然に目を向ける場所に商品を置くなど、売上に直結する対策が可能です。
また、URLからアクセスするだけでバーチャルショッピングが体験できます。専用アプリをダウンロードする必要がないので、多くのユーザーにバーチャルショッピングを体験してもらうキッカケを提供できるサービスです。
| 費用 | 月100,000円〜 |
Matterport
実写のバーチャルショップを開くならMatterportがいいでしょう。専用のカメラで店舗内をスキャンすることで、バーチャルショップが24〜48時間で作成できます。さらに、スキャンしたデータをもとに、立体マップを作成できます。
| 費用 | 57,125〜1,070,450円（店舗面積で変動） |
まとめ
バーチャルショッピングは、離れていても友人や家族と一緒に買い物ができたり、ブランドの世界観を最大限に味わえたりと、今までにない購入体験を提供できます。さらに、競合と差別化できるだけでなく、店舗に直接足を運べない顧客にも丁寧に接客できるのは非常に魅力的です。ぜひ本記事を参考にバーチャルショッピングの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
以下のリンクから本記事で紹介したV-airについて詳しくまとめられた資料がダウンロードできますので、気になった方はチェックしてみてください。
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